長い目でみての「良い兆し」。
以前にも申し上げましたが、
そう遠くない時期に日経平均は相当に荒れると、私はみてます。
まだ、14000円台前半という「定位置」ですが
本日の日経平均は、月曜、火曜の米国市場の下落を受けて、
いきなり「居心地のいい水準」の下限近くまできました。
私は、外部環境さえ急変しなければ、
ここしばらくは落ち着いた展開が続くとみていましたが、
その期待を裏切る形で、ここ３日間の間、
予想以上に中国経済が「下ブレ」しており、
予想以上にウクライナ政府がクレイジーであることが、
次々と明らかになり、本日の「想定外」の急落につながっています。
もっとも、本当の大荒れは「トリガー」は、
5月後半、そして6月にくる可能性が高いとみています。
ただ、その具体的な日にちをメルマガに書いたものの、
あくまで「予測」ですので、これに基づいてポジションをとることはありません。
（この点、メルマガ読者の方も誤解ないようお願いします）
先日も書いたように、相場の「予測」は常に外れるよう、設計されているのです。
ともあれ、今日の下げは要注意です。
今朝書いたように、日本市場には年初から、
１）消費増税にともなう重し
２）中国失速懸念にともなう重し
の２つが「下落要因」としてずっしりとのしかかっています。
これに対抗する、
①米国株高
②追加緩和「期待」
③成長戦略「期待」
の３つの「上昇エネルギー」のひとつかふたつでも折れたら、
一気に、14000円を大きく割る展開になりかねませんが、
いまだ史上最高値圏にある「①米国株高」には、
ウクライナ危機再燃などの外部要因に加え、
米国内の政治的要因で、かなりの急落が起こりかねないこともまた、
先週のメルマガで書いたとおり。
よほどうまく、政策的な「玉」を継ぎ目なく繰り出さない限り、
その時期の早い遅いはともかくとして、
急落局面が来ないほうが不自然ではあります。
とはいえ、これから先、ずっと悲観一色かといえば、そうでもありません。
確かに、今後、いろいろと大きな異変がありそうですが、
日本経済には自律的な復調の兆しも確かに出始めています。
それで、庶民の暮らしが良くなるかどうかはともかく、
インフレの傾向が確実に出ているのです。
インフレとは「通貨価値の希釈化」ですから、「資産価格」は上がります。
不動産も、株も、長期的な上昇基調にあるのは間違いありません。
「賃金の上昇」も株式市場に底堅さをもたらします。
もちろん、安倍政権が政治的圧力で、大企業の給与「だけ」を上げさせたのは、
株価をダイレクトに下げさせる「株安政策」でした。
どんな企業再生も、株価上昇の王道は「賃金カット」ですが、
その逆をやったのですから下げるのは当然です。
しかし、4月以降に発表された各種の統計で、
物価の高騰や求人難から、中小企業、地方、非正規雇用でも、
賃金上昇の兆しが出てきています。
先日、話を伺ったあるトップ企業（基盤的国策銘柄）の経営者は、
「思い切って非正規の給料を上げないといけない」と断言しました。
かなり、空気が変わってきたようです。
ワ●ミやス●屋が繰り返し叩かれ、
社会の広範囲で「低賃金は悪」という認識が広まれば、
今度は、裾野の広い賃金上昇が、経済全体に及ぼす
インフレ効果のほうが、よりはっきりしてきます。
ならば、「株価」も上がります。
いわば、低体温症（デフレ）で半死半生だった株式市場が、
基礎体温の上昇（インフレ）で体力を取り戻すように、株価は上がるのです。
（繰り返しますが、庶民の暮らしが良くなることとは別問題です）
5月、6月の難所はGPIF、成長戦略、追加緩和で乗り切ったとして、
その後も、2度目の消費増税や、
米国不安、中国不安、新興国不安という「グローバル・リスク」で、
たびたび日本株は荒れることになるかもしれませんが、
さんざん売り込まれた後は、どこかで「こつん」とくる基礎体力が、
日本経済には、つきつつあるのです。
ですから、「想定外」の暴落局面はむしろ大歓迎。
断固として「基盤的国策銘柄」を仕込む、千載一遇のチャンスです。
これから、年央、秋口、年末と、いろいろな難所が訪れそうです。
市場が悲観一色になることもあるでしょう。
しかしそれゆえにこそ、
私達にとってはチャンス到来であることを忘れないようにしたいものです。
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