「大暴落」の次に起きること。
米国株の大暴落の流れを受けて、
日経平均も目の覚めるような大暴落。
下落幅は一時1000円超となり、
久々にパニック的な暴落劇を演じました。
一応、昨日のブログで申し上げた水準付近で、
引けにかけてなんとか下げ止まり、
ナイトでは切り返しの動きもみせましたが、
そこからさらに悪材料に見舞われています。
大暴落は世界全体に波及しつつあり、
震源地の米国も大幅続落しており、
単なるタントラムとも思えない状況ですので、
本日の日経平均は下ブレもありそうです。
問題は「次に何が起きるか」です。
今回の大暴落の震源地は米国です。
トランプ政権による一連の積極策により、
米国経済が堅調さを維持してきたことが、
米国株を高値圏で推移させてきましたが、
今後もそうであるかについての疑問を、
市場参加者が広く疑うようであれば、
トランプ政権発足以来の「宴」は終わり、
トランプ・ラリーは巻き返しかねません。
また、暴落の直接の引き鉄となったのは、
長期金利の上昇と「貿易戦争」の悪影響ですが、
それは広範、長期、そして構造的であり、
米国以外の全市場を揺さぶるものです。
弱いセクターはいくつもありますから、
世界各地で「連鎖的、複合的な危機」となり、
混乱が長期化する恐れも否定できませんが、
米国がこれを容認、あるいは覚悟するのであれば、
非常に重大な事態に移行しかねません。
かねてからメルマガで指摘した通り、
米国は単なる「貿易戦争」から、
「次の次元」の対決へと視点を移しています。
いずれにせよ、日本への影響も甚大です。
日経平均が冴えない状況が続けば、
来年の安倍政権の運営は苦しくなり、
「逆・安倍カレンダー」が加速しかねないことは、
昨日のブログでも申し上げた通りです。
日経平均がここから切り返すかどうかは、
こうした事情にかかっていますので、
次号メルマガ（第234号：10月14日）では、
震源地であるトランプ政権の対応と、
安倍政権の株高政策の持続可能性に焦点を当て、
今後の株価シナリオを分析する予定です。
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